予防接種とは
当院は、予防接種としてインフルエンザと肺炎球菌のワクチン接種を行っています。ワクチンとは、感染症の病原体でもある細菌やウイルスなどの病原性を無毒化、あるいは弱めて作成された薬剤になります。これを体内に接種していくことで、特定の感染症に対して免疫がつくようになるので、同様の感染症に罹患しにくくなるほか、もし感染したとしても重症化のリスクが避けられるようになります。このように予防接種は個人の身を守るために行うこともありますが、予防接種を受けることができない方々に感染させない、つまり感染症の流行を阻止する（集団免疫）という目的もあります。
当院で行う予防接種
インフルエンザワクチン
インフルエンザを予防するための対策は様々ありますが、その中でも効果が高いとされているのがインフルエンザワクチンの接種です。同ワクチンは1回の接種による持続期間が約5ヵ月、接種後に効力を発揮するまで約2週間の期間が必要となります。そのため接種による効果をより高めたい場合は、流行時期に併せる必要があります。例えば日本では、毎年12月～翌3月頃にインフルエンザが流行するので、遅くとも11月中旬頃までに接種をすることをお勧めします。なお接種後も、基本対策でもある手洗いやうがいは怠らないようにしてください。
肺炎球菌ワクチン
日本人の死因第5位（2017年（平成29年）厚生労働省「人口動態統計」より）とされているのが肺炎ですが、そのうち亡くなられた方の98％以上が65歳以上の高齢者となっています。なお同疾患は、細菌やウイルスといった病原体のほか、薬剤やアレルギーといったことが原因となって発症しますが、成人が発症する肺炎の原因の4分の1から3分の1程度が肺炎球菌の感染であることから、同菌による肺炎を予防するために肺炎球菌ワクチンが作られるようになりました。
なお高齢者の肺炎球菌予防接種は、予防接種法に基づく定期接種とされているので、東大阪市では対象となる方につきましては費用の一部を助成しています。ただ、すべての高齢者が当てはまるわけではありませんので、対象となる方など詳細につきましては、東大阪市の公式ホームページをご参照ください。ちなみに助成の対象とはならない方でも全額自己負担になりますが、接種をすること自体は可能です。
※肺炎球菌ワクチンを再接種する場合は、5年以上の間隔を空けて行ってください。5年の期間を空けないまま再接種となると、注射部位に強い痛みが現れます。
≫ 東大阪市の高齢者肺炎球菌の予防接種についてはこちら
健康診断とは
健康診断とは、医師が診察や各種の検査を行って受診者の方の健康状態を評価し、それによって健康の維持や病気の早期発見や予防に役立てるものです。当院では、各種健康診断として、特定健康診査、企業健診、学校健診などを行っています。
特定健康診査（特定健診）
生活習慣病に罹患しやすい40～74歳の方を対象とした健診で、主に生活習慣病を発症する可能性が高いとされる方を早めに発見し、速やかに予防や治療を行うことで重症化するリスクを可能な限り低減していくということを目的に行われます。その内容は、メタボリックシンドロームの判定、生活習慣病の発症の有無などが中心となります。具体的な検査項目は、問診、身体計測、血圧測定、血中脂質検査、血糖検査、肝機能検査、腎機能検査、尿検査などです。数日後には検査結果が判明しますが、その際は医師と一緒に内容を確認していきます。なかでも、肥満、血圧、脂質、血糖、問診票の結果を重視し、それを見た医師から特定保健指導を受けるようにと言われることがあります。
この特定保健指導とは、特定健診で生活習慣病を発症するリスクが高いと判定され、生活習慣を改善することで予防や治療効果が得られるとされる方を対象としたものです。主な内容は、保健師や管理栄養士などの専門のスタッフが生活習慣を改善するためのサポートや助言などを行っていくというものです。発症リスクの程度によって、動機付け支援と積極的支援（よりリスクが高い方）に分けられます。特定健診の結果を見て医師から特定保健指導が必要との判定を受けた場合は、できるだけ同指導を受けるようにしてください。
企業健診
企業健診とは、労働安全衛生法第66条に基づいた健康診断のことです。これは一般健康診断と特殊健康診断に大きく分かれ、一般健康診断の中でも、雇入れ時の健康診断、定期健康診断、特定業務侍従者の健康診断、海外派遣労働者の健康診断などがあります。当院では一般健康診断の中の雇入時の健康診断（雇入時健診）、定期健康診断（定期健診）を行っています。それぞれの検査項目は、以下の通りです。
- 雇入時の健康診断（雇入時健診）
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事業者は常時使用する労働者を雇い入れる際は、その労働者に対して、下記の項目について、医師による健康診断を行わなければなりません（労働安全衛生規則第43条）。
- 既往歴、業務歴の調査
- 自覚症状、および他覚症状の有無の検査
- 身長、体重、視力、聴力の検査、および腹囲の測定
- 胸部X線検査
- 血圧の測定
- 貧血検査（血色素量、赤血球数）
- 肝機能検査（ALT、AST、γ-GTP）
- 血中脂質検査（LDLコレステロール、HDLコレステロール、血清トリグリセライド）
- 血糖検査（空腹時血糖、またはHbA1c）
- 尿検査（尿中の糖、および蛋白の有無の検査）
- 心電図検査
- 定期健康診断（定期健診）
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事業者は年に1回（深夜業や坑内労働などの特定業務従事者は年2回）以上、定期的に下記項目の健康診断を行わなければなりません（労働安全衛生規則第44条）。
- 既往歴、業務歴の調査
- 自覚症状、および他覚症状の有無の検査
- 身長、体重、視力、聴力の検査、および腹囲の測定
- 胸部X線検査、および喀痰検査
- 血圧測定
- 貧血検査
- 肝機能検査（ALT、AST、γ-GTPの検査）
- 血中脂質検査（LDL コレステロール、HDLコレステロール、血清トリグリセライド）
- 血糖検査（空腹時血糖、またはHbA1c）
- 尿検査（尿中の糖、および蛋白の有無の検査）
- 心電図検査
※定期健康診断では、身長・腹囲、胸部X線、喀痰、貧血、肝機能、血中脂質、血糖、心電図の各検査については、医師が必要でないと認めた場合には、省略することができます。
